耐震とは？快適な暮らしに必要な耐震の知識｜メリット・デメリットも解説

地震に強い家の特徴として以下の3つがあげられます。

１．耐震・免震・制震などの地震対策をしている
２．建物が長方形や正方形といったシンプルな形で地震のエネルギーを分散しやすい作りになっている
３．地盤が強く建物をしっかり支えることができる

特徴を具体的に述べると、1階に車庫（インナーガレージ）がない、大きな空間や開口部などがないことがあげられます。また、柱や梁が太く、その数が多いことも特徴のひとつ。これらの特徴を持つ家は地震に強いと言われているのです。

地震対策の方法として、建物を頑丈にする「耐震」、建物と地盤を切り離すことで揺れを伝わりにくくする「免震」、ダンパーなどの専用の道具を使用して揺れを吸収する「制震」の3つがあります。
今回は、これらの方法のなかで戸建て住宅に採用されることが多い「耐震」をピックアップして詳しく解説します。

耐震とは、建物が地震などの揺れに耐える力のことです。また、柱や梁を太くしたり、耐力壁を増やしたりすることで揺れに耐えられる頑丈な建物に仕上げる方法のことを耐震工法と言います。

耐震工法は、地震の揺れに耐えられるだけではなく以下のメリットがあります。

日本の建築物において耐震構造は地震対策の基本で、多くのハウスメーカーや工務店で取り入れられている工法です。耐震以外の工法、特に免震工法は施工できる業者が限られてしまいます。耐震工法であれば施工も難しくないため、業者選びで苦労する心配がありません。

地震対策にかかるコストを抑えることができるのも耐震工法のメリットのひとつ。前述したように地震に備える工法には耐震以外にも免震、制震などがありますが、これらの方法によって地震対策をした場合、設置にかかる費用は数十万円から数百万円と言われています。一方で耐震工法での設置費用は、これらの工法より低価格で他の方法と違い特殊な工事を必要としないため、工期も長くかかりません。

耐震工法では、構造上、地震による揺れだけでなく強風や台風などの風による建物の揺れを軽減することもできます。自然災害が増えてきている昨今、地震以外の災害にも備えられるのは嬉しいメリットのひとつでしょう。

免震工法は特別な装置を使用します。その際、建物の周囲にスペースが必要になりますし、地下室はつくることができません。しかし、耐震工法ではこのような装置を必要としないので建てる場所を選ぶ必要がありません。地下室もつくれるので、家の間取りなど設計の自由度が高くなるのです。

耐震工法は前述したようにさまざまなメリットがありますが、いくつかのデメリットも。ここからは、耐震工法のデメリットを解説します。

耐震工法では建物自体は頑丈になりますが、他の工法のように揺れを吸収したり逃がしたりといった揺れを抑制する効果はあまり期待できません。地盤の揺れが建物に直接伝わってしまうため、特に大きい地震の場合は激しい揺れを感じ、高層マンションなどの高い場所ほど揺れが大きくなります。

地震発生時に住宅内の家具が転倒しやすい点も耐震住宅のデメリットです。耐震構造では、地面の揺れが建物に直接伝わるため揺れを抑制する効果は高くありません。
そのため家具や大型家電などが転倒により、ケガだけではなく火災などの二次災害に発展するケースもあります。

幾度となく受ける揺れに弱いということも耐震工法のデメリットのひとつです。大きな地震が発生したり揺れが頻発したりすると、部材の損傷が広がり建物が倒壊してしまう恐れもあります。

構造とは建物を支える骨組みのことです。構造材に木材を使用した木造、鉄骨を使用した鉄骨造（S造）、内部に鉄筋を組み上げコンクリートを流し固める鉄筋コンクリート造（RC造）、RC造を鉄骨で補強する鉄骨鉄筋コンクリート造（SRC造）が一般的です。

地震の際に建物にかかる力は、建物の重さにも大きく影響します。地震の被害を抑えるためには、建物を軽くすることが大切です。木造は建物全体の重量が軽く、柱と柱の間を構造用合板や筋交いと呼ばれる部材で補強することによって水平方向の力への抵抗力を向上させます。また、柱や梁を太くすることで骨組みの強度が高まります。木造は、鉄骨造や鉄筋コンクリート造などと比較すると耐震性が低い印象を持たれるかもしれません。しかし、正しく構造設計を行うことによってこれらと同等の耐震性能を発揮することができるのです。

構造設計とは、地盤の調査だけでなく耐風性、耐震性など建物の安全性を確保するためのものです。住宅性能表示制度における耐震等級を獲得するには以下の構造チェックを行う必要があります。

地震や台風などの災害で、建物にかかる地震や風圧の力に抵抗するために必要な耐力壁量を満たしているかを検証する計算方法です。地震力は底面積に応じて、風圧力は見付面積に応じて必要となる壁量が決まります。

性能表示計算とは、壁量計算に加え床、屋根倍率の確認、床倍率に応じた横架材接合部のチェックも行う方法です。

許容力度計算では、1本1本の柱・梁から基礎に至るまで使用するすべての部材にかかる力を計算します。壁や部材の強さ、地盤・基礎の強さそれぞれを事細かく調べることができます。

建物の耐震性の高さを判断する指標として耐震基準と耐震等級があり、耐震基準は建築基準法に基づき、人命を守るために定められた基準のことです。
一方で耐震等級は、住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）で制定されている地震に対する建物の強さの度合いを示す指標のことです。耐震等級は等級1、等級2、等級3でそれぞれ基準が定められており、等級の数字が大きいほど、耐震性能が高いと言えます。

地震大国とも言われている日本では、居住地がどこであっても地震が起こる可能性があるのです。そのため耐震性の低い家では、地震の際に建物が崩壊・損傷してしまう恐れがあります。家の崩壊によって大事な財産や資産を守れないだけでなく、生命に危険を及ぼしてしまうことも。また、火災が発生したり、緊急車両が現場に到着できなかったりするなどの二次災害を誘発し、地域全体に影響を及ぼしてしまう可能性もあるのです。

全国の地震情報によると過去に起きた大きな地震として、1995年に起きた阪神・淡路大震災をはじめ、新潟県中越地震、東日本大震災、熊本地震などが記録されています。日本で最も大きな規模の地震である東日本大震災では、住家全壊が121,996棟で半壊が282,941棟と甚大な被害が出ています。

参考元：国土交通省「国土交通白書2021 第2節 過去の危機と変化 2 阪神・淡路大震災」
参考元：気象庁「日本付近で発生した主な被害地震（平成8年以降）」

冒頭でもお伝えしたとおり、地震の多い日本で安心・安全に生活するためには耐震性能の確保が欠かせません。耐震性能が弱い家では家の崩壊や損傷を招きやすく、家族にとって大切なすべてのものに影響を及ぼしてしまう可能性があるのです。今回紹介したように、耐震性能を高めることによってこれらの被害を最小限に抑えられます。

R+houseは、すべての住宅に構造専門の建築士が携わりあらゆる角度から耐震性を追求しているだけではなく、デザインや快適性、省エネ性にもこだわっています。理想の家をカタチにしたい、優れた機能性の家に住みたいとお考えの方はお気軽にR+houseネットワークの工務店にご相談ください。

＞＞耐震等級3を確保する安心安全な高性能住宅「R+house」について、詳しくはこちら