R+houseで建築家と叶える鳥取県の注文住宅

・2022年［令和4年］
　　11万2864円/坪 （前年比 -0.81％）
・2023年［令和5年］
　　11万2001円/坪 （前年比 -0.57％）
・2024年［令和6年］
　　11万1706円/坪 （前年比 -0.49％）
・2025年［令和7年］
　　11万1233円/坪 （前年比 -0.29％）
・2026年［令和8年］
　　11万1049円/坪 （前年比 -0.14％）

2023年(令和 5年)に鳥取県に建った新築戸建ての相場価格は2,622万円でした。
2024年(令和 6年)に鳥取県に建った新築戸建ての相場価格は2,837万円でした。
2025年(令和 7年)に鳥取県に建った新築戸建ての相場価格は2,943万円でした。

鳥取県の住宅相場価格は全国相場である2,930万円をやや下回る結果となりました。鳥取県は、人件費が全国平均の約4分の1であり、物価水準も全国平均を下回っています。以上の点で、建築費用のコストカットに大きく寄与しているようです。
県内全域が豪雪地帯の鳥取県では、住宅の断熱構造や雪害対策が欠かせません。地盤が軟弱な場所も多く、地震被害の懸念から地盤調査・地盤改良が求められます。地価平均では、米子市、日吉津村は若干上がっているものの、そのほかの市町村は下落傾向です。よって、土地の入手価格を抑え、そのぶん地盤の改良や家の性能面にコストをかけやすくなるでしょう。また、鳥取県は独自に、世界基準にならった高性能住宅「NE-ST」を打ち出しています。「NE-ST」の住宅では最大200万円の補助金を受けられるため、鳥取県では建築費用を抑えつつ高性能な注文住宅を建てることが可能です。

2024年時点での鳥取県の人口は対前年で1.12％減少しています。鳥取県に住んでいる若者（15歳未満）の構成比は11.86%となっており、島根県と比較して多いです。一方、65歳以上の人口構成比は33.71%となっており、島根県と比較して少ない状況です。つまり比較的若者が多い街と言えます。また、日本人で鳥取県に新たに転入する人と転出する人では、転出する人の方が多くなっています。

• 2020年時点で、鳥取県の小学校は118校で、１校当たりの6～11歳人口は240人となっており、島根県と比較して、人口あたりの学校の数は少なめです。また、小学校教員数は2,415名で、おおよそ1学校あたり教員数は20名です。
• 鳥取県の中学校は58校で、１校当たりの12～14歳人口は256人となっており、島根県と比較して、人口あたりの学校の数は少なめです。また、中学校教員数は1,403名で、おおよそ1学校あたり教員数は24名です。
• 鳥取県の高校は32校で、１校当たりの15～17歳人口は492人となっており、島根県と比較して、人口あたりの学校の数は多めです。また、鳥取県の高等学校生徒数は14,572人となっており、鳥取県の15～17歳人口である15,737人の中の92.6%が高校に通っている計算になります。これは島根県と比較して高めです。

・2023年度時点で、鳥取県の総住宅数は262,300戸です。なかでも居住世帯あり住宅が219,500戸、居住世帯なし住宅が42,800戸となっています。鳥取県の持ち家数は152,700戸あり、居住世帯あり住宅数の69.57％を占めています。
・2023年度時点で、鳥取県の一戸建て住宅は157,700戸です。そのうち木造の一戸建住宅数が145,200戸、非木造の一戸建住宅数が12,500戸あり、木造の住宅が多いと言えます。
・2023年度時点で、鳥取県の着工新設住宅戸数は2,473戸です。そのうち着工新設持ち家数は1,242戸となっています。このことから、新たに造られる住宅のおよそ50.22％が居住することを目的とした持ち家として、建築されている計算になります。

中国地方の北東部に位置する鳥取県。北は日本海と鳥取砂丘、南は大山（だいせん）をはじめとする山々と、豊かな自然に囲まれた環境が魅力です。
山地が多いものの、平地では東部の鳥取市、中部の倉吉市、西部の米子市を中心に、都市機能が発達しています。いずれも、交通機関や利便性の高い施設などがコンパクトにまとまった環境で、自然を感じながらゆったりと過ごせるのが魅力です。ただし、これらの都市は、地価が高い傾向にあるため、住まいを建てる際は、コンパクトな敷地を活かした家づくりが求められるでしょう。
美しい自然に囲まれた平屋や庭付きの住宅を建てたい場合は、郊外エリアがねらい目。岩美郡岩美町や東伯郡湯梨浜町といった地域であれば、都市部へのアクセスも良好です。

日本海型の気候に属する鳥取県。夏は晴天が多く40℃近くまで気温が上昇する一方で、冬は氷点下を記録するほど寒さが厳しく、曇天や降雪が多い点が特徴です。
暑さ・寒さが共に厳しいことから、鳥取県では高断熱・高気密の家づくりが欠かせません。県としても、国の基準を上回る独自の省エネ住宅基準「NE-ST」の普及を進めています。
また、県内全域が豪雪地帯である鳥取県では、雪害対策も重要です。雪の重みに耐え得る強度を持たせた設計にしたり、融雪ヒーターを屋根に搭載したりといった対策を検討しましょう。
さらに、海沿いの地域では塩害にも注意が必要です。塩害対策になる外壁材や塗料の使用に加え、定期的なメンテナンスが欠かせません。

冬の積雪・曇天が多い鳥取県では、室内干しスペースの需要が高い傾向にあります。衣類を洗う・干す・たたむという工程が省スペースで完了するランドリールームを採用すれば、家事の効率化を図れるでしょう。
鳥取市をはじめとする湿度の高い海沿いの地域では、風通しの良い間取りを意識することも大切です。周辺環境を活かしながら住まいの風通しを確保するには、設計力が問われます。そのため、デザイン性と機能性に優れた住まいを叶える建築家との家づくりを検討するのも、選択肢の一つです。